自分は今までどのように生きてきて、これから先どのように生きていきたいのか、そのために今何をすべきか深く考えてみる。

2016 年、留学生数は19,435 人と過去最高。
 
また、卒業後に日本で就職希望する留学生数は急増。一方で実際の就職率は3 割程度に留まる。
 
この熾烈な競争を乗り越えた外国人は今やコンビニや喫茶店だけでなく、当たり前のように仕事のメンバーとして存在。
 
グローバルな経済競争や人材獲得競争の熾烈化がすごいスピードで進んでいる中、日本にいながら日本人が環境変化に乗り遅れる事態になりかねない。
 
留学生の日本国内での就職率を現状の3 割から5 割に向上させるという目標が掲げられている。
 
目的は、日本の大学等で学んだ帰国留学生が、日本とそれぞれの母国との友好関係の発展、強化のための重要なかけ橋となること。
 
一方で、自国に帰って自国の発展に役立つことを目指す人もいる。
 
1983 年当時に就職によって留学から在留資格変更が許可された数は、わずか110 件。
 
卒業後に日本で就職する留学生はほとんどいなかった。
 
留学生受入れ10 万人計画の策定以降、留学生数は右肩上がりに急増。
 
1989 年に入管法が改正（1990 年に施行）され、「人文知識・国際業務」という新たな在留資格が設置された。
 
文系の外国人大学生にも就職の道が開かれ、2003 年に留学生数は10 万人を突破。
 
2008 年には文部科学省をはじめとする6 省庁により留学生30 万人計画の骨子が策定。
 
留学生受入れ10 万人計画では、留学生は卒業後に母国に戻り就職することが想定されていた。
 
留学生30 万人計画では一転、留学生が卒業後も日本に残り、日本社会で働くことを期待。
 
このチェンジは、日本がヤバイ危機感を感じていることが明らかに示されている。
 
１、日本社会における少子高齢化が進行。国内の労働力人口の減少が問題視。
 
２、IT 技術の発展による情報化や国際的な人口移動が活発化。社会経済活動が急速にグローバル化。
 
３、優秀な留学生の獲得競争が熾烈化
 
外国人大学生にとって日本での就職は、大学生から社会人へという意味合いだけでない。
 
母国社会から日本社会へという地理的／言語的移行をも意味する。
 
「なぜ日本で就職するのか」「日本でいつまで生活するのか」「なぜ、どのように日本語を学び、日本語で何ができるのか」
 
日本への就職活動の際にも、人事面接などで必ず聞かれる質問となるだろう。
 
自分らしい生き方を構想する中で見えてくるものである。
 
どのように、どのようなキャリアを実現していくかを自ら考える。
 
そして、思い切ってその考えを持って行動する、またメンターを作り意見を聞いて修正する。
 
このように、自分は今までどのように生きてきて、これから先どのように生きていきたいのか、そのために今何をすべきか深く考えてみる。
 
その実現に向けた行動力も不可欠である。
 
グランドパーソン株式会社（E-mail: info@grandperson.sakura.ne.jp）
https://www.grandperson.info/jobseekers